Under30世代が越後湯沢の未来を
グランドデザインする

MOVE YUZAWA FORUM AND COMMUNITY

The World Economic Forum Global Shapers Community Tokyo Hub

Test Workshop Event Overviewテストワークショップ
イベント開催2026年3月29日

日時・会場

2026年3月29日(日)
ガーラ湯沢スキー場カワバンガ

主催

Global Shapers Community TOKYO Hub
(世界経済フォーラムU30 TEAM)

Move Yuzawa 担当リーダー:伊藤 勇輝・森 陽菜・秋 圭史・繋 奏太郎

プロジェクト事務局

株式会社 スーパービュー・コム
move-yuzawa@svc.tokyo
TEL:03-3818-9755(平日10:00~17:00)

About the Projectプロジェクトについて

1.「MOVE YUZAWA」とは

「湯沢を、ただのスキー場から、若者が集まる“世界最先端”の遊び場・拠点へ」プロジェクト名「MOVEYUZAWA」は、湯沢町や地域の皆様、民間企業(国内&海外)、そして先進的でグローバルな視点で次世代をリアルに創造していく国内外の若い世代とネットワークを形成し、この町を「冬だけスキーをして帰る場所」から、「一年中、面白い若者が集まり、新しいビジネスやカルチャーが「生まれる場所」へとアップデートするプロジェクトです。
今まさに次の時代を実際につくっていく世代だからこそ発揮できる持続可能性のもと、湯沢の新しい可能性を一緒に探し、形にしていきたいと考えています。

2.グローバルシェイパーズコミュニティとは

グローバルシェイパーズコミュニティは、スイスの「ダボス会議」という名前で有名な世界経済フォーラムが認定した、30歳以下の次世代リーダーたちで構成される非営利団体です。世界各地のコミュニティ(社会)で存在する課題や問題を解決するためのアクションを実行するチームとして活動しています。世界150カ国以上にネットワークがあり、ビジネス、アート、テクノロジー、政治など、様々な分野の第一線で活躍しているメンバーで構成されています。

伊藤 勇輝

伊藤 勇輝Move Yuzawa プロジェクトリーダー/27歳

2021年、日系大手不動産総合開発会社に入社。企業の経営再建(企業所有/賃借不動産の有効活用による不動産収益創出/M&A)に従事。2024年には同社のプロボノプログラムとして、白神山地の観光協会に、観光客増加施策・収益成長策の提案に従事。
その後は、リゾート事業に配属され、ワールドワイドなハイブランドホテルの開業準備と運営を担当。勤務外では、東京大学工学部経営俯瞰塾(通称TMI)にてM&A及び不動産の不良債権処理の講師、ホスピタリティ・アセットマネージャー協会日本支部の事務局運営など、ビジネスエグゼクティブとして活躍中。

森 陽菜

森 陽菜Move Yuzawa プロジェクトリーダー/27歳

渋谷をフィールドに、社会課題をまちの文化や暮らしと結びつけるプロジェクトをプロデュース。個人のライフデザインと都市のあり方を接続する「共創の場」をデザイン。現在、不動産会社の経営企画室に勤務し、メディアプロモーション事業部部長として活躍。
一方で自身自ら一般社団法人サステナブル芸術創造機構(代表理事)、株式会社ninpth n./ [エヌスラッシュ](東京都の「Tokyo Co-in Novators」に採択されたスタートアップ)を立ち上げるなど起業家としても精力的に活動。大学時代では舞台芸術を学び、文化政策を専攻。

秋 圭史

秋 圭史Move Yuzawa ディレクター/28歳

政策経営のサポートサービスをメイン業務に、国政政党へのリバースメンター導入協力や、AIを活用した政策立案支援など、官民の垣根を越えた新しい取り組みを推進する企業で活躍。事業開発から人事まで幅広く担当。
「政策経営」とは、企業が政策を起点に事業機会やリスクを捉え、新たな事業戦略を策定・実行することで、持続的な成長と企業価値の向上を推進していくプランニングとマネージメントを指します。専門は政治学。25-26年のGlobal Shapers Community 東京のキュレーター(代表)。

繋 奏太郎

繋 奏太郎Move Yuzawa ディレクター/28歳

青森県出身。新卒で寄付プラットフォームにてファンドレイザーとして従事後独立し、ファンドレイジング支援を中心に活動するプロデューサーとして活躍。
また、一般社団法人ELAB理事として高校・大学でのアートプログラム「EGAKU®」を展開するほか、自ら立ち上げた「あるけ」では地域NPOと連携した政策提言やマルチステークホルダーによる共創事業をコーディネートしている。